隅田川自治β　ダイヤローグ⑤
野村 政之（演劇制作者／長野県文化振興コーディネーター）
森山 幸治（岡山市議会議員）
山出 淳也（NPO法人 BEPPU PROJECT代表理事／アーティスト）

近年、地域におけるアートプロジェクトや芸術祭、日本中で多くのアートイベントが開催されるようになりました。しかし、コロナ禍で足元の生活や暮らしが揺さぶられる中、文化・芸術が担うべきものとはなにかを問い直す機会ともなりました。長野県でアーツカウンシル設立に向けて動いている野村政之さん、岡山市議として文化や教育に力をいれている森山幸治さん、大分県別府市でアートプロジェクトを長年推進してきた山出淳也さんらとともに、アートと行政の関係、地域におけるこれからの文化・芸術のあり方について意見を交わしました。

—— 本日はどうぞよろしくお願いいたします。お三方ともアートと行政の橋渡しや、地域でアートプロジェクトを実践されています。また、東京以外の地域で活動されて、コロナ禍でのその土地における文化・芸術のあり方を矢面に立って問われてきた立場です。そんなお三方と文化・芸術と行政、その先のまちづくりについてお話できればと思っています。まずは、自己紹介やそれぞれのご活動についておうかがいさせてください。

野村政之さん（以下、野村）：学生時代に演劇活動を始めて、役者、演出、色んな役割をやり、2006年度に1年だけ地元長野県で指定管理者企業の社員として公共ホールに勤めました。2007年に東京に戻って、こまばアゴラ劇場制作部に入り、その後アサヒアートスクエア運営委員や、アーツカウンシル東京アーツアカデミー調査員として、いろんな分野の方と関わるようになりました。2014年に沖縄に移住して、沖縄アーツカウンシルで県内の文化芸術団体を支援する仕事に携わりました。現在は、長野県県民文化部文化政策課文化振興コーディネーターとして、2022年度に長野県に立ち上げるアーツカウンシルの準備を進めています。

文化行政や芸術文化支援の仕事と並行して、ドラマトゥルク（アーティストの共同創作者）として舞台芸術の創作にも関わってきました。この15年ほど「税金をうまく文化芸術に活かすには？」をテーマに、創造活動と支援の両面から実践・模索してきたように思います。

森山幸治さん（以下、森山）：岡山を拠点に、学生時代に洋服屋やレコード店、DJ、カフェバー運営や音楽イベントなどをやってきました。音楽活動に関わるなかで、当時フランスのアミアンという都市で“LABEL BLEU” というジャズレーベルを市が運営し、シティプロモーションにつなげるような取り組みを知って、もっと街中でやる音楽や文化活動が、行政や街のものになればいいな、と思っていました。

また、子どもが知的障害を抱えており、子どもの療育に長年付き添ってきたので、医療や福祉といった領域と音楽や文化芸術、飲食など夜の商売といった領域を超えたつながりをつくっていきたいと考えるようになりました。その頃、市議出馬の打診があり、おかげさまで当選させていただき、今は市議3期目で、議会の立場で岡山の文化芸術や障害者雇用、教育全般に関わっています。

山出淳也さん（以下、山出）：高校時代にイサム・ノグチを特集したテレビ番組を見て、その美しさに心を打たれ、アートの世界へと進みました。大学には行かず、アーティストとしてのキャリアをスタートしました。折しもバブル期で作品が売れ、国際展デビューして海外を拠点にアーティストとしての活動を広げる一方で、アートの世界における商業主義的な流れに次第に違和感を覚えるようになりました。その頃、別府でまちづくりをしている人たちが路地裏散策をしているという記事をネットで読みました。土地に根差して活動する彼らがすごく素敵に見えて、すぐに帰国して活動を始めました。

市民主体による芸術祭の開催を目指し、2005年に任意団体を立ち上げ、翌年NPO法人化。2009年に最初の芸術祭を開催し、以降3年に1回、計3回開催しました。開催を通じて見えてきた課題の解決を図るために、芸術祭の準備と並行してさまざまな事業を立ち上げ、地域や社会と向き合いながら活動を続けてきました。その過程で紆余曲折ありながらも、今は団体として売上は数億円規模になりました。学校教育現場へのアーティストのアウトリーチや、アーティストの移住受け入れ窓口、情報発信事業、アーティストやクリエーターと企業とのマッチングなど、多分野にわたりアートと地域をつなぐ活動をしています。

僕らが目指しているのは、地域を豊かにすることです。そのために大切にしているのは、あらゆる可能性を排除しないこと。学校教育では文科省、移住定住は総務省、福祉は厚労省、観光は観光庁、6次産業化は農水省など、文化を軸にあらゆる省庁や自治体の担当課に対して、横断的にクリエイティビティを発揮しながら事業を広げてきました。

—— お三方ともありがとうございます。次に、それぞれの最近の活動や、コロナ禍を通じてのご自身や地域の変化などについておうかがいさせてください。

野村：県外へ行く機会がほとんど無くなったのもあり、長野県内でのアーティスト・イン・レジデンス事業やアーツカウンシルの準備にいそしんでいます。4月からは（一財）長野県文化振興事業団に設置されるアーツカウンシル推進室に籍を移します。「信州の文化芸術を多様な主体で支える」というイメージで、県や文化振興事業団だけでなく、大学や県内の民間文化財団、文化芸術団体にも参画していただき、市町村や社会福祉事業団などとも連携を図っていく構想です。行政から一定の距離をとるために、すべて行政頼みでなく色んな主体が色んな財源を使って担い手をサポートする体制をつくることが、結果として持続的な体制づくりや関係づくりになると考えています。

実際、長野県内在住の優れたアーティストはいるのですが、その方たちも目立つ活動は東京など関東圏で、地元での活動機会が少なかったりもします。また、アーティスト・イン・レジデンス事業では、県内各地でアーティストの受け入れ役を務めてくださる方がいます。コロナをきっかけに、地元在住のアーティストやアートマネージャーたちとつながることができて、県の支援事業による文化振興の取り組みを行うなど新たなネットワークが広がった1年でした。

森山：私が関わる現場として、コロナ禍でライブハウスは大打撃となりました。一般的に、ライブハウスや飲食店は行政と距離が遠い分野です。コロナのクラスター問題などでこれらの領域が目を付けられたこともあって、事業者単体や個人では行政と話し合いの場すら持つことができない状況でした。そこで、岡山市内にある8つのライブハウスの組合をつくり、行政との話し合いの場を設け、ライブハウスは悪いというイメージを払拭する機会としました。結果、保健所とライブハウスの対話の場ができ、組合でガイドラインの設定や継続的に文化振興課との窓口にしていく道筋ができました。

最近の活動では、この5年ほど、岡山県瀬戸内市の島にある「長島愛生園」というハンセン病の国立療養所に関わっています。そこに暮らす90歳近いハンセン病回復者とも知り合いになりました。曰く、園内には娯楽がなく、入所者と市民とが交流できる場所として喫茶店が欲しいという相談を受け、2019年に「喫茶さざなみハウス」というカフェをオープンさせたんです。ここでは、珈琲だけでなく音楽ライブをやったりしてて、思った以上の反響がありました。長島愛生園でも、当時、さまざまな文化活動、文芸や美術、楽団や歌舞伎など、住民らが主体となったサークル活動があったと聞いています。

住まわれている人たちも高齢化が進んでて、最盛期(昭和18年)には2019名おられたのが、現在(2022年3月30日)117名となっています。私たちも、長島のハンセン病療養所での自由尊厳が奪い去られた歴史を大きな主語ではなくて、個人の物語を紡いでいけるよう、愛生園での出来事や本人の証言をどうにかアーカイブしたいと思い、映像記録を撮っています。これまでメディアに出ることを拒んでいた人たちも、次第に語っていただくようになりました。中には、入所当時に起きた衝撃的な出来事を語ってくださった方もいらっしゃいます。ハンセン病という問題は、人権闘争や医療福祉の視点で語られることが多いですが、作品づくりやアーカイブという文化・芸術的な軸で現代アーティストや音楽家らと作品をつくっています。今は、ユネスコの世界遺産登録を目指しながら、みんなが療養できる場所としての場所にできないか、と考えています。

写真：ハンセン病療養所長島愛生園にある喫茶さざなみハウス

山出：コロナ禍で、別府の旅館は年間の3分の2も休まざるをえない状況となりました。ある旅館の経営者は「戦時中でもこんなことはなかった」と語り、それくらい当たり前のものが崩れたのだと感じました。まだまだ先は見えませんが、今求められているのは、過去に戻ることではなく、新しい価値をどうつくっていくかです。地元事業者や金融機関とも連携し、コロナ禍を経て、改めて文化や地域経済と向き合っていきたいと考えています。

そのなかで、行政ができることとできないことがあります。NPOの活動には、新しい公共のあり方が問われていると思います。そこで、僕なりに考えた結果、3月一杯でNPOの代表理事および理事から抜け、4月から小さな都市計画づくりを行う新しい会社を設立します（2022年2月10日取材実施）。もちろん、NPOには顧問という形で関わり続けます。しかし、これまでNPOで事業を運営していくなか、NPOのある種の限界というか、NPOだけではまかないきれないほどの事業の広がりがでてきました。これまで以上に地域経済を活性させるには、アートやクリエイティブによるプランニングや地域ファンドの創設など、新規事業をもっと立ち上げていかないといけません。そこで、NPOだけでなく新たな会社によって地域に新しいエンジンを回すために、NPOはメンバーに託し、新しい組織を立ち上げていく、ということになりました。

—— これまでの活動を通して見えてきた課題を考えた時に、NPOだけでは難しい部分もでてきたということですね。具体的にどのような活動を計画されているのですか？

山出：例えば、別府市内に大学やホテルが多数できたけど、お子さんを近くに預ける場所が足りていないんです。もちろん、市内全域を見れば保育園は足りていますが、街中や働く場所の近くには少ないため、私たちNPOスタッフや移住してきたアーティスト、ホテル従業員をはじめ、多くの親御さんたちは苦労しています。今後、もっと街中を活性化し、アーティスト含めて多くの人たちが移住してくることを考えた時に、彼らがもっと安心して働いたり活動したりできる環境を整えることは、投資効果の高い活動といえるはずです。商店街や空き家再生など他にもさまざまな課題があって、そうした課題に向けた事業に対してパートナーを見つけ、協働していく形を考えています。

森山：行政は、何かを生み出すよりも何かを保つことに力学が働くところです。だからこそ、地域で精力的に活動している人たちがこれまで以上に活動しやすいように、障害をとっぱらうのが仕事であるべきで、議会もそうした機能をもっと発揮すべきだと思っています。民間主導で、もっと地域を盛り立てるための仕掛けが必要で、山出さんの新たな取り組みもとても期待したいですね。

写真：廣川玉枝 in BEPPU photo by Takeshi Hirabayashi ©︎混浴温泉世界実行委員会

野村：自治体系の文化財団の今後のあり方も問われてきています。文化施設で演奏会や展覧会を行うのが役割なのか。地域に都会で人気のものを引っ張ってくるだけで、地域との相互作用や化学反応がないことも多い。クリエイティブに地域の足元にあるものを掘り起こしながら、地域の内外に繋がっていくべきだと思います。

山出：実は、大分でも以前アーツカウンシル設立の話があったのですが、そのときは私はあまりポジティブな考えを持っていませんでした。公金を活用して事業を進めても、国や行政の支援がなくなったら活動は続けていけません。そうではなく、まさに野村さんが長野で取り組もうとしているように、横のつながりを増やしながら、事業の持続性を担保しながら、市民や県民から求められるものをつくれるような状況にならないといけないと思うからです。

野村：人口減少が進む社会において、当然ですが税収は減っていきます。今後、地域はその課題に真っ正面から向き合わなければなりません。文化芸術の予算を真っ先に切る、となりかねない。そこで文化芸術のあり方そのものが問われるんですね。

お金が動くことでエネルギーが生まれ、人を巻きこんでいくということがあります。NPOで地域を拠点に実績を上げて来られた山出さんが、今度は株式会社で活動されようとしているのは、課題に対するエンジンの回転数を上げようとされているのだと思いました。

景気が良かった時は、民間企業も自分たちで文化芸術活動に取り組んでいました。そういったものが今は縮小しつつありますが、中間支援組織が横でつながり、ネットワークしながら機動力をもつことで、文化芸術活動の持続性を担保できないものか、と私なりに考えています。

文化財団や文化行政だけでは正直なところエネルギーは生まれません。なぜ文化に税金を投じるのか、具体的な人物が熱意をもって、人を動かす説得力、ロジックを持つことが必要です。漫然と同じようなことをしていても変化はありません。

今後の社会に必要な文化・芸術活動は民間主導で現に存在していて、それを維持・発展させていきながら、取り組みの価値を広めていく。プレイヤーや地域をリードする人たちが変わっていってもいいから、地域における文化・芸術の価値をみんなで積み上げていくことが大切です。そうした熱量を持った担い手を育て、基盤を強化すれば、例えば文化施設の運営まで任せることもできるかもしれません。アーツカウンシルの活動を通して、そうした、地域における文化・芸術のあり方を考え整理し、熱量を保つきっかけになるようなことを長野県で推進していきたいというのが、私のビジョンです。

—— 今まさに起きている民間主導のまちづくりの活動は、どういったものがあるのですか。

野村：いまこの会議に参加しているのは、上伊那郡辰野町の商店街の空き店舗をリノベーションしたシェアオフィスです。「トビチ商店街」という名前の取り組みで、シャッターを無理やり開けるというより、話がまとまったところから飛び飛びにリノベーションが進んでいます。空き店舗とショーウィンドウを活用した「トビチ美術館」という企画もあります。
上田市では、コロナ禍をきっかけに文化芸術を媒介にして新しいつながりが育っています。「のきした」という活動で、ステイホームで家に居づらくなった方が安く泊まれるプロジェクトを立ち上げたり、炊き出しとさまざまな文化イベントを組み合わせて、子どもも子育て中の親も高齢者も障がいのある方も、目的なく居られる「居場所＝のき」を広げていく試みが始まっています。

文化・芸術活動の可能性は何か、を改めて考えると「その人自身の動機・興味・関心のエネルギーで参加できる場をつくる」ことだと思います。誰かに言われてとか、ルールで決まっているからとか、得をするからでもない。今、コロナでみんな孤立したり、ルールでがんじ絡めになったりしているところに、自由に集まれる場、解放される場があることが重要なんだと思います。アートとして優秀かどうか、というのももちろん大事なことですが。こうした「空き地」「アジール」という視点を、コロナ禍を経て大事にするようになりました。

山出：別府で12年間継続している「ベップ・アート・マンス」という事業があります。これは、毎年1ヶ月程度の期間開催する、誰もが参加できる登録型の市民文化祭で、毎回老若男女100組くらいの大小さまざまな企画が集まります。この事業への参加をきっかけに、例えば絵手紙の作家とお菓子づくりをしている人が出会って、コラボレーションしたりする。つまり、ある種の社会関係資本、ソーシャルキャピタルづくりに寄与していることに気がつきました。とはいえ、回を重ねると次第にネットワークは閉鎖的になっていきます。なので、リピーターと新規の参加者の割合が半々くらいになるように心がけ、事業評価のバロメーターとしています。この活動を通じて、いろんな人たちが自らの意志で何かを始められる場があることの必要性を感じています。

写真：野村さんの活動の様子「のきした」シンポジウム　写真:直井保彦

—— 地域のなかにいる多様な世代、多様な人たちをつなぐ存在、その中心に文化芸術があるということですね。私たちトッピングイーストも、『隅田川怒涛』を通して隅田川流域の7区の自治体との連絡会ができ、その連絡会をフックに、今後、この地域一帯における市民参加や多様な人たちを包摂してく文化・芸術のプラットフォームのようなものを見据えています。

森山：まさにいま求められているのは、自治体や文化財団のような団体と、地域の足元で動いている民間市民の活動とをつなぐ役割だと思います。あらゆる新しいことは民間、市民から生まれてきます。そうした活動に伴走するような組織が、今後ますます地域では必要になってきますね。

あと、私個人としては、もはや古本屋や純喫茶のような文化拠点は、産業振興や文化振興よりも、福祉や教育といった文脈につなげるほうがいいのではと思います。真っ正面から文化振興でいっても、なぜそこにお金をつけないといけないのか、となりがちなので、ファンドレイジングのあり方もクリエイティビティが求められてきそうです。

山出：長年大分で活動してきた経験で語ると、僕やNPOがこれまでやってきた活動は大きく分けると二つだけです。一つはプロトタイプをつくり、ユーザーに使ってもらい、改良し、定点観測し、その結果を分析して行政や地域の人に必要な文脈で語ること。もう一つは、一つの物事を俯瞰して見たり分解してみたりすること。個別具体的な活動はありつつも、俯瞰してみた場合は大分での暮らしがより豊かになることが大きな目的です。そのために必要なアプローチを分解結合しながら、個別の事業に落とし込んでいるんです。

野村：長野県は広い県土のなかで多様な地域性があり、それぞれの地域によって課題と取り組み方は違います。たとえば観光、移住、教育、福祉……さまざまな分野の課題にどうアートを絡ませるかは地域それぞれで違ってくると思います。大事なのは、個々の地域の意識や生活環境との関係をどう結びつけるか。隅田川流域一帯も、画一的に展開するより、色々な異なる活動を寄せ集めて、地域が連携していくことに意味があるかもしれません。

これから始まるアーツカウンシルでは、プロデュースしたり、マネジメントしたりする担い手をサポートするという考え方を持っています。民間主体でボトムアップで活動できる環境づくりを行政がサポートしていく。その過程では、どのようなプレイヤーがいるのかを発掘していくことも大事です。

アートの人がアートの範囲で語るのではなく、物事の多面性をもとにアプローチを変えていくべきなんじゃないか。アートを媒介にアートじゃない人たちとつながること、それこそがアートの場づくりなんだと思います。

取材：清宮陵一、小出有華（NPO法人トッピングイースト）、編集：江口晋太朗（TOKYObeta.Ltd）
カバー写真：隅田川怒涛で実施していた、関係行政担当者との連絡会の様子

——————————————————————————————————————————————-

野村 政之
1978年生まれ、長野県塩尻市出身、長野市在住。演劇活動、公共ホール・民間劇場勤務ののち、（公財）沖縄県文化振興会（沖縄アーツカウンシル）、長野県文化政策課を経て、2022年4月より（一財）長野県文化振興事業団アーツカウンシル推進室ゼネラル・コーディネーター。ドラマトゥルク（共同創作者）として様々な演出家との演劇創作にも関わる。舞台芸術制作者オープンネットワーク理事、全国小劇場ネットワーク代表。

森山 幸治
昭和49年12月3日 岡山市生まれ広島育ちで実家は水俣の47歳。
岡山市議会議員・サウダーヂエンタテインメント（有）代表 ・岡山中央中学校PTA会長・DJ・岡山市インド友好議員連盟会長など。これまで、イベントやカフェ運営、議会、地域・町内会・PTA活動などを通じて、今、そこにある一瞬、差異だからこその触発づくりを愉快な仲間たちと取り組んで、はや26年目。

山出 淳也
文化庁在外研修員としてパリに滞在(2002～04)。アーティストとして国際的に活躍した後、2004年に帰国。2005年にBEPPU PROJECTを立ちあげ現在にいたる。 主な要職に混浴温泉世界実行委員会 総合プロデューサー(2009～)、第33回国民文化祭・おおいた 市町村事業アドバイザー、文化庁 審議会 文化政策部会 委員(第14期～16期)、グッドデザイン賞 審査委員(2019年～)、山口ゆめ回廊博覧会コンダクター(2019年～)など。平成20年度 芸術選奨文部科学大臣新人賞受賞(芸術振興部門)。4月1日より、Yamaide Art Office 株式会社の代表取締役として活動。

＜＜　「隅田川自治β」ダイヤローグ ページに戻る